胃カメラの検査費用はいくら？保険適用と自費の料金目安を専門医が解説
胃の不調が続いて胃カメラを考えるとき、気になるのが費用面でしょう。
保険が使えるのか、いくら持っていけばよいのか、見当がつかず不安になる方は少なくありません。
結論として、症状があり医師が必要と判断すれば保険診療となり、3割負担なら検査だけで3,400円ほど、追加の検査を含めても多くは5,000〜15,000円の範囲に収まります。
この記事では、保険適用と自費それぞれの費用の目安、負担割合ごとの窓口金額、胃カメラと大腸カメラを同時に受けたときの料金までを整理します。
胃カメラ検査費用の目安を保険適用と自費で確認
胃カメラの費用は保険診療か自費かで大きく変わります。
症状があって医師が必要と判断した場合は保険診療となり、3割負担で検査そのものは3,420円、初診料などを含めると4,500円前後が目安とされています。
一方、症状がなく健康診断や人間ドックとして受ける場合は自費診療になり、観察のみで10,000〜12,000円ほどが相場です。
同じ検査でも、保険が使えるかどうかで支払額は2倍以上の開きが出ます。
保険が適用される場合の費用（3割・2割・1割負担別）
保険が適用される胃カメラは診療報酬で料金が定められているため、検査そのものの点数はどの医療機関でも変わりません。
観察だけの場合、検査料は1,140点（11,400円相当）で、ここに自己負担割合をかけた額が窓口での支払いになります。
初診料や薬剤費を含めた、観察のみ（鎮静剤なし）の窓口負担の目安は、次のとおりです。
- ・3割負担：約4,500円前後（検査料だけなら3,420円）
- ・2割負担：約3,000円前後
- ・1割負担：約1,500円前後
負担割合は年齢や所得で決まり、6歳から69歳は3割、70歳から74歳は2割、75歳以上は1割が基本です（所得により変わります）。
鎮静剤の使用や生検などが加わると費用は上乗せされるため、金額はあくまで目安として考えておきましょう。
自費で受ける場合の費用
健康保険が使えないケースでは検査費が全額自己負担となるため、保険診療よりも支払額が高くなります。
症状がなく健康診断や人間ドックの一環で受ける場合、病気の治療や経過観察を目的としない検査が、主な自費の対象です。
自費の費用は医療機関ごとに設定されており、観察のみ（鎮静剤なし）で10,000〜12,000円程度、鎮静剤を使う場合は15,000〜20,000円ほどが一つの目安とされています。
人間ドックの一部として受けると、ほかの検査と合わせて4〜5万円かかることもあります。
保険診療では国の基準で料金がそろうのに対し、自費は各院が独自に金額を決めます。
そのため、受ける前に費用の内訳を確認しておくと安心でしょう。
胃カメラと大腸カメラを同時に受けるときの料金
胃カメラと大腸カメラを同じ日に受ける場合、保険診療（3割負担）での費用は観察のみでおよそ9,000〜12,000円が目安とされています。
ポリープ切除や生検が加わると、15,000〜35,000円程度まで上がることもあります。
別々に受けるより同日のほうが支払いを抑えられる場合があるのは、初診料や再診料、鎮静剤などが1回分で済むためです。
ただし保険点数の計算は単純な足し算ではなく、検査内容によって増減します。
なお、2つの検査を同じ日に行えるかどうかは、体の状態や検査前の準備を踏まえた医師の判断によります。
下剤の服用など大腸カメラ特有の準備も必要になるため、希望する場合は予約時に相談しておくとよいでしょう。
大腸カメラの費用については → 大腸カメラの費用は保険適用される？適用される場合とされない場合を解説
胃カメラ検査費用が保険適用になる条件と自費になる場合
胃カメラ検査が保険適用になるかどうかは、検査を受ける目的と症状の有無で決まると整理できます。
大まかにいえば、何らかの症状があって医師が検査を必要と判断した場合は保険診療、症状がなく本人の希望や健康確認で受ける場合は自費診療、という分かれ方です。
ただし、すべてのケースがこの二択にきれいに収まるわけではありません。
健康診断や人間ドックの扱い、自治体の検診など、判断に迷いやすい場面もあります。
では、どんなときに保険が使え、どんなときに全額自己負担になるのでしょうか。
最終的な判断は診察した医師が行いますが、まずは大きな分かれ目から見ていきましょう。
症状があり医師が必要と判断したときは保険診療になる
胃の痛みや胸やけ、吐き気といった症状があり、医師が「検査が必要」と判断したとき、胃カメラ検査は保険診療として受けられます。
つまり、検査そのものではなく、症状を調べて病気の有無を確かめるという診療目的が、保険適用の前提になるわけです。
流れとしては、まず外来を受診して医師の診察を受けます。
そこで腹痛や下血、便通の異常などが確認され、上部消化管を直接調べる必要があると判断されると、保険診療での検査につながります。
過去に胃炎やポリープが見つかり、経過観察が必要とされた場合も保険の対象です。
ここで気をつけたいのは、保険が使えるかどうかを自分だけで決めない、ということです。
症状の感じ方には個人差がありますし、検査が必要かどうかの最終判断は、あくまで診察した医師に委ねられます。
気になる症状があるなら、まずは受診して相談してみてください。
症状がなく本人の希望だけで受けるときは自費になる
自覚症状がまったくなく、「念のため調べておきたい」という本人の希望だけで胃カメラ検査を受ける場合は、原則として保険適用外になります。
全額自己負担となる自由診療の扱いです。
症状がない場合に自費となるのは、公的医療保険が病気の疑いに対する診断や治療を目的とした検査を対象にしているためです。
症状がない状態での検査は、この「治療のため」という条件から外れてしまいます。
健康診断や人間ドックの胃カメラも、この考え方の延長線上にあります。
予防や健康確認が目的なので、病気を治す診療とは区別されるのです。
とはいえ、症状がないと思っていても、軽い違和感が病気のサインということもあります。
少しでも気になる点があれば、自費かどうかを迷う前に、一度受診して医師に相談するという選び方もあるでしょう。
胃がんは早期だと自覚症状が出にくいとされており、判断に迷う場面は意外と多いものです。
健康診断や人間ドックで受けるときの扱い
健康診断や人間ドックで受ける胃カメラは、保険診療ではなく、自費や任意の扱いになります。
病気を治すためではなく、健康状態の確認や早期発見を目的としているからです。
たとえば厚生労働省が案内する特定健診も、症状がない段階で生活習慣病の危険因子を見つけることをねらいとした検査です。
健康診断は、法律で事業者に義務づけられた法定健診と、個人が任意で受ける健診に分かれ、人間ドックは後者にあたります。
予防目的のこれらは、原則として公的医療保険の対象外です。
一方、自治体や職場が行う胃がん検診は少し位置づけが違います。
厚生労働省の指針では、胃内視鏡検査またはバリウム検査を、50歳以上を対象に2年に1回行うのが基本です。
ただし当分の間、バリウム検査については40歳代も対象にでき、年1回の実施も認められています。
胃がん検診は、保険診療とも全額自己負担の人間ドックとも異なる、公費による補助がある枠組みなのです。
補助の有無や具体的な金額は、このあとの専用の章で整理します。
胃カメラ検査費用の内訳と追加でかかる項目
胃カメラ検査の費用は、ひとつの決まった金額があるわけではありません。
検査そのものの料金という土台に、状況に応じた項目が積み重なって総額が決まる、と考えると整理しやすいでしょう。
基本となる部分は、保険診療ならどの医療機関でもほぼ共通します。
一方で、鎮静剤を使うか、組織を採取するか、ほかの検査を併せるかによって、上乗せされる金額は人それぞれ変わってきます。
では、自分の場合は何が土台で、どこが追加されうるのか。費用を構成する項目を、ひとつずつ分解して見ていきましょう。
診察料や薬剤などの基本となる料金
まず土台になるのが、検査本体の料金と診察料、そして前処置に使う薬剤の費用です。
これらは、どの人にもほぼ共通してかかる部分になります。
胃カメラ検査の料金は診療報酬で点数が定められており、2024年5月時点で1,140点、つまり3割負担なら3,420円です。
保険診療なら全国どの医療機関でも同じ金額になります。
ただし点数は2年ごとに見直されるため、改定後は金額が変わる場合もあります。
これに診察料が加わります。初診料は288点、再診料は73点。さらに、のどや鼻の麻酔、胃の泡を消す薬などの薬剤費が、3割負担でおよそ200円ほど上乗せされます。
鎮静剤を使わず、初診で胃カメラだけを受けた場合は、診察料を含めて4,500円程度が土台の目安です。
この金額が、追加項目を考えるときの出発点になります。
あくまで目安で、薬剤の違いなどで数百円の差は出るものです。
鎮静剤や麻酔を使うときに増える金額
検査の苦しさをやわらげたいときに選べるのが、鎮静剤や麻酔の使用です。
これを選ぶと、基本料金に追加の費用がかかります。
金額の目安は、3割負担でおよそ450円から600円ほど。
検査本体の料金と比べると、大きな負担ではない範囲におさまることが多いようです。
鎮静剤を使うと、うとうとした状態で検査を受けられるとされています。
ただ、効きやすさや検査後の感じ方には個人差がありますし、合う薬や量も人によって違います。
なので、使うかどうかは自分だけで決めず、医師と相談して選ぶのがよいでしょう。
なお、鼻から入れる経鼻と口から入れる経口で、検査そのものの料金は変わりません。
ここでの費用差を生むのは、鎮静剤を併用するかどうかなのです。
持病や服用中の薬によっては使えない場合もあるため、事前の相談をおすすめします。
組織を詳しく調べる検査（生検）でかかるお金
検査中に組織を少し採取して調べる「生検」を行うと、その分の費用が追加されます。
これは、追加項目の中でも比較的よく加わるものです。
費用の目安は、3割負担で1部位あたり4,000円ほど。
採取する部位が増えると金額も上がり、たとえば胃と食道の2部位を調べれば8,000円ほどになります。
別の情報では5,000円程度とする例もあり、採取数や医療機関によって差が出ます。
ここで押さえておきたいのは、生検をするかどうかは、検査中に医師が判断するという点です。
事前に「必ずやる」「やらない」と決められるものではありません。
粘膜の様子を見て、詳しく調べたほうがよいと判断されたときに行われます。
つまり、検査が終わるまで最終的な金額が確定しないこともある、というわけです。
見積もりは少し幅をもって考えておくと安心でしょう。
ピロリ菌の検査や感染症の検査でかかる金額
胃カメラに合わせて、ピロリ菌検査や感染症の検査を行うことがあります。
これらを追加すると、その分だけ総額が増えます。
ピロリ菌検査の費用は、3割負担でおよそ1,000円ほど。
検査の方法によって多少の幅があります。
また内視鏡検査の前には、安全のために血液で感染症を調べる採血をすすめられることがあり、この感染症検査は3割負担でおよそ1,200円ほどです。
これらは、行えばその分だけ上乗せされ、行わなければかからない項目です。
同じ胃カメラでも、ピロリ菌検査や感染症検査を併せるかどうかで、最終的な総額は変わってきます。
どの検査を行うかは、症状や胃の状態をふまえて医師が判断します。
気になる方は、検査前に項目と費用を確認しておくと、当日のお会計で慌てずにすむでしょう。
胃カメラ検査費用とバリウム検査の料金の違い
胃の検査を考えるとき、胃カメラとバリウム検査のどちらにするか迷う方は少なくありません。
結論からお伝えすると、両者は費用も検査の中身も異なり、どちらが優れているかを一律に決められるものではありません。
料金は「保険適用か自費か」「鎮静剤を使うか」などの条件で変わってきます。
ここでは、検査方法そのものの費用と特徴を中立に整理します。
最終的にどちらを受けるかは、本人の症状や目的、そして医師の判断によって決まる点を前提に読み進めてください。
検査ごとの金額と体への負担を比べる
費用と体への負担は、検査方式や受け方によってはっきり差が出ます。
まず金額の目安から見てみましょう。
胃カメラを保険診療で受ける場合、経口・鎮静剤なしで3割負担の方は4,500円前後が目安です。
鎮静剤を使うと5,000円から7,000円程度になり、検査中に組織を採取する生検を行うとさらに追加されます。
症状がなく自分の希望で受ける場合は自費となり、経口・鎮静剤なしで10,000円から12,000円程度、鎮静剤を使うと15,000円から20,000円程度が目安とされています。
負担の面を考えると、バリウム検査は造影剤を飲んでレントゲン撮影を行う方式で、内視鏡を喉に通さないぶん嘔吐反射による苦しさが起きにくいとされています。
一方で、わずかに放射線を伴い、検査後はバリウムを出すために下剤を飲む手間もあります。
胃カメラは粘膜を直接観察でき、鎮静剤の使用や鼻からの経鼻方式で負担を和らげる選択肢もあります。
それぞれに向き不向きがあるわけです。
受ける人の状況に合わせた選び方
どちらを選ぶかは、年齢や症状、検査の目的によって候補が変わりますので、判断材料を整理しておきましょう。
国の指針では、胃がん検診の対象を50歳以上とし、問診に加えて胃部X線検査または胃内視鏡検査のいずれかを2年に1回行うこととされています。
ただし当分の間は、40歳代の方に胃部X線検査を実施しても差し支えなく、胃部X線検査については年1回実施してもよいとされています。
胃の痛みや胸やけといった症状がある場合は、医師の診察を経て保険診療として胃カメラを受けるケースが多くなります。
検診目的か、症状の精密検査かで、向いている方式や費用の扱いが変わるということです。
なお、検診はあくまで早期発見のための手段であり、年に何度も受ければよいというものでもありません。
どの検査が適しているかは、結果票や体調を踏まえて医師と相談して決めるのが安心です。
特定の検査を勧めるのではなく、選ぶ材料として参考にしてください。
胃カメラ検査費用は健康診断や人間ドックでいくらかかるのか
検診目的で胃カメラを受ける場合、基本的には自費扱いになりますが、補助制度を使えば自己負担を抑えられるケースがあります。
症状がなく自分の希望で受ける検査は、保険の対象外となるのが一般的だからです。
ただし、勤務先や加入している保険者の制度によって、実際の自己負担額は変わってきます。
ここからは、協会けんぽの補助を使う場合と、人間ドックのオプションとして追加する場合に分けて、具体的な金額の目安を見ていきます。
協会けんぽなどの補助を使えるときの自己負担
協会けんぽの生活習慣病予防健診を利用すると、自己負担をかなり抑えられます。
2026年度（令和8年度）の一般健診は、本来19,635円相当の検査を、自己負担額最大5,500円で受けられる内容です。
費用の約7割を協会けんぽが補助する仕組みになっています。
この健診の胃の検査は、基本的に胃部X線検査（バリウム）が組み込まれています。
胃カメラへの変更を希望する場合は差額がかかり、たとえば札幌健診センターでは差額5,500円で受けられるとされています。
金額は施設ごとに異なります。
補助の対象や金額は加入先によって異なります。協会けんぽの場合は被保険者本人が対象で、年度内に1回限りという条件もあります。
自分が使える制度の中身は、勤務先や各保険者の案内で確認しておくと安心です。
人間ドックで追加の項目として受けるときの金額
人間ドックのオプションとして胃カメラを追加する場合、ドックの基本料金に上乗せされる形になります。
まず土台となる費用感を押さえておきましょう。
人間ドックの費用は、選ぶコースや地域によって幅があり、日帰りでおおむね3万円から7万円程度が一つの目安です。
なお、この相場の根拠となる調査はやや古く、現在の料金とは差がある可能性があります。
ここに胃カメラを加える、あるいはコースに含まれるバリウム検査を胃カメラへ変更する場合、6,600円程度の追加費用がかかる例があります。
鎮静剤を希望すると、さらに6,600円程度が別途かかることもあります。
料金設定は施設によってまちまちで、ここで示した金額はあくまで目安です。
鎮静剤やオプションの有無で総額は変わるため、受診前に各施設の料金表を確認しておくと安心です。
胃カメラ検査費用の自己負担を軽くする方法
胃カメラの費用について、少しでも負担を抑えたいという方は多いでしょう。
支払った医療費は確定申告で一部が戻る場合があり、自治体や勤務先の検診、検査方法の選び方によっても負担を抑えられることがあります。
ただし、どの方法にも対象や条件があり、自分が使えるかどうかの確認が前提になります。
ここでは、料金そのものを値引きする話ではなく、公的な制度や検診をどう活用できるかを事実に沿って整理します。
医療費控除で税金が戻る仕組み
まず押さえておきたいのが、1年間に支払った医療費が一定額を超えると、確定申告によって所得控除を受けられ、結果として税の負担が軽くなる仕組みです。
国税庁によると、医療費控除の額は、実際に支払った医療費から保険金などで補てんされる金額を差し引き、さらに10万円（その年の総所得金額等が200万円未満の方は総所得金額等の5パーセント）を引いた金額で、最高200万円までとされています。
ただし、健康診断や人間ドックの費用は原則として対象外で、対象になるのは治療を目的とした診療の費用です。
検診がきっかけで病気が見つかり、治療を受けた場合には、その検査費用も対象に含められます。
なお、申告の際は医療費控除の明細書を用意し、領収書は5年間保管しておきましょう。
控除でどれくらい戻るかは、所得や税率によって変わりますので、詳しい金額は各自で確認してください。
高額療養費制度で支払いの上限を抑える
次に、その月の窓口での支払いが大きくなったときに関わるのが高額療養費制度です。
1か月の自己負担額が所得区分ごとの上限を超えると、その超えた分が後から払い戻されます。
厚生労働省の資料では、69歳以下で年収約370万円から約770万円の区分の場合、上限額は80,100円に、医療費が267,000円を超えた分の1パーセントを加えた額とされています。
差額ベッド代や食事代は含まれません。
胃カメラ単独の費用で上限に達することは少なく、主に入院や手術、同じ月に複数の医療費が重なった場合に関わる制度です。
なお、この上限額は2026年8月から段階的に引き上げられる予定とされています。
上限額は年齢や所得区分によって異なり、後から申告する医療費控除とは別の仕組みになります。利用には、加入先の医療保険への申請が必要です。
自治体や勤務先が行う検診を利用する
費用を抑える方法として、自治体や勤務先が行う検診の活用も挙げられます。
これらを利用すると、医療機関で自費で受けるよりも負担が小さくなることがあります。
厚生労働省の指針では、自治体の胃がん検診は50歳以上を対象に、胃部X線検査または胃内視鏡検査のいずれかを2年に1回行うこととされています。
当分の間は、40歳代の方に胃部X線検査を年1回実施しても差し支えないとされています。
勤務先を通じた検診では、協会けんぽの生活習慣病予防健診に胃部X線検査が含まれ、被保険者本人は費用の補助を受けられます。
ただし、対象年齢や自己負担の有無は実施主体によってまちまちです。
利用できるかどうかは、住所地の自治体や勤務先の制度しだいになります。まずは案内を確認しておくとよいでしょう。
鼻から入れる経鼻内視鏡を選ぶ
検査方法の選び方も、費用に関わる要素の一つです。
胃カメラには口から入れる経口内視鏡と、鼻から入れる経鼻内視鏡があり、料金や検査中の感じ方に違いがあるとされています。
経鼻内視鏡の費用は経口内視鏡より500円から1,000円前後高い場合もあれば、同額の場合もあるなど、医療機関によってまちまちです。
つまり、経鼻だから必ず安くなる、あるいは高くなると決まっているわけではありません。
感じ方にも個人差があり、どちらの方法が向いているかは、鼻の通りや体質なども踏まえた医師の判断によります。
費用と受けやすさの両面から、選択肢の一つとして検討してみるのも一案でしょう。気になる点は、予約時に各施設へ確認しておくと安心です。
専門医から皆様へ
今回は上部消化管内視鏡の値段の目安について解説ました。
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気になる症状のある方はぜひ早めにご相談ください。
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令和３年９月２２日 天白橋内科内視鏡クリニック 野田久嗣
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・日本内科学会認定内科医
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