結論からお伝えすると、大腸カメラが保険適用になるかどうかは「検査を受ける目的」で分かれます。

腹痛や血便などの症状がある、あるいは便潜血検査で陽性が出たといった医学的な必要性が認められる場合は、医師の判断のもとで保険診療となります。

症状がなく、健診や人間ドックの一環として受けるケースは、原則として自由診療です。

保険診療（3割負担）であれば、観察だけで済んだときは1万円前後におさまることが多いとされています。

実際にいくらかかり、どんな条件で金額が動くのか。続く章で順番に整理していきます。

保険適用の大腸カメラの費用はいくら？3割負担の目安 

保険が適用される大腸カメラの費用は、下記になります。

・事前診療：2750円〜4400円

・内視鏡検査：5500円

・組織を採取して検査した場合：追加で5500円〜7700円

幅があるのは、観察のみで終わるのか、生検やポリープ切除まで行うのかで検査内容が変わるためです。

検査そのものの点数は国が定めており、どの医療機関で受けても基本となる部分は同じ金額になります。

この基本部分に、事前の診察料や薬剤費、生検などが加わって総額が決まる仕組みです。

事前診療・内視鏡検査・生検の費用の内訳の目安 

保険診療の大腸カメラは、大きく「事前の診療」「内視鏡検査そのもの」「組織を採取した場合の追加分」の3つで構成されると考えるとわかりやすいでしょう。

当院では、事前診療が2,750円から4,400円、内視鏡検査が5,500円、組織を採取して調べた場合は追加で5,500円から7,700円です。

事前診療には、検査前の診察や採血、下剤の処方などが含まれます。

内視鏡検査の部分は、先ほど触れたとおり国の点数で決まっているため、施設による差はほとんど生じません。

生検は、気になる箇所の組織を採って顕微鏡で調べる検査で、採取した部位の数に応じて金額が変わります。

パターン別の合計金額の目安

自分のケースに近い金額を知りたい方は、検査内容ごとの合計目安が参考になります。

大腸カメラの総額は、処置の有無によって段階的に変わると押さえておくとよいでしょう。

3割負担の場合、特に異常がなく観察のみで終わったときは合計8,000円から10,000円程度、生検を行ったときは13,000円から18,000円程度、ポリープの切除まで行ったときは27,500円から33,000円程度が目安です。 

検査を受けてみないと処置の有無は確定しないため、念のため3万円ほど用意しておくと安心でしょう。

なお最終的な金額は、処置の内容によって前後する点はご理解ください。

1割・2割負担の場合の考え方

3割負担以外の方は、ここまでの目安をご自身の負担割合に置き換えると考えやすくなります。

基準となる3割の金額を割合に応じて読み替えるだけで、おおよその支払い額がつかめるはずです。

窓口で支払う割合は年齢や所得で決まり、69歳までは原則3割、70歳から74歳までは原則2割、75歳以上は原則1割とされています。 

1割負担なら、3割負担の金額のおよそ3分の1が目安になります。

たとえば観察のみで3割なら8,000円から10,000円のところ、1割では3,000円前後におさまる計算です。

2割負担の方は、ちょうどその中間あたりとイメージするとよいかもしれません。
ただし所得によっては割合が変わる場合もあり、判定は世帯の状況にも左右されます。

大腸カメラの費用が変わる要因は？大腸検査ならではのポイント 

金額に幅があるのは、大腸カメラならではの要因が関わっているためです。

胃カメラと違い、大腸ではその場でのポリープ切除や、検査前の腸管洗浄といった工程が費用に影響します。
これらの有無によって、同じ検査でも総額が変わります。

ここからは、金額が変わる主な要因を大腸検査の視点から順に見ていきます。処置が増えるほど費用も上がる、その仕組みを押さえておくと安心です。

大腸ポリープの切除は費用が最も上がる要因 

費用がもっとも大きく動く場面は、ポリープの切除です。

観察だけのつもりが、検査中にポリープが見つかれば、その場で切除に移ることがあります。

このとき料金の区分が「検査」から「手術」へと切り替わり、総額が上がる流れになります。

内視鏡的大腸ポリープ・粘膜切除術の点数は、長径2cm未満が5,000点、2cm以上が7,000点です。
2026年度（令和8年度）の診療報酬改定後も、この値は据え置かれています。 

点数は金額の10割分にあたるため、3割負担なら2cm未満でおよそ15,000円、2cm以上でおよそ21,000円が手技分の目安になります。

ここに病理検査や薬剤の費用が加わります。

切除するかどうかは、ポリープの性質をふまえた医師の判断によります。

同じ大腸カメラでも、観察で終わるか切除まで進むかで負担が変わる点は、知っておくとよいでしょう。

検査前の下剤・腸管洗浄（前処置）にかかる費用

大腸カメラに欠かせない準備が、検査前の下剤と腸管洗浄です。

胃カメラは絶食で済みますが、大腸は腸の中をきれいにしないと観察できないため、洗浄剤を飲む工程が加わります。

この前処置にかかる薬剤費も、当日の支払いに含まれます。

使う腸管洗浄剤は数種類あり、味や飲む量に違いがあります。費用面では、3割負担でおおむね数百円程度にとどまることが多いです。

薬剤の価格は毎年の見直しで変わりますが、総額への影響は控えめといえます。

どの洗浄剤を使うかは体質や飲みやすさもふまえて決まるため、気になる方は受診時に相談してください。
ちなみに、味の感じ方には個人差があります。

生検・鎮静剤を行うとき

大腸では、気になる組織を採って調べる生検や、楽に検査を受けるための鎮静剤を用いることがあり、それぞれ数百円から数千円ほどが上乗せされます（3割負担の場合）。 

生検の病理検査や鎮静剤の仕組みについては、胃カメラの費用記事でくわしく解説しています。共通する内容が多いので、あわせてご覧ください。

 

大腸カメラが保険適用される場合

大腸カメラが保険診療になるかどうかは、検査を受けるきっかけで大きく変わります。

「症状があれば保険」という基本的な考え方は胃カメラの費用記事でまとめているので、ここでは大腸ならではの場面に絞って整理します。

便潜血検査での指摘、便通や腹部の症状、過去の病気の経過観察など、大腸では保険につながりやすい入口がいくつかあります。

自分の状況が当てはまるか、次の項目と照らし合わせてみてください。
なお最終的な判断は、診察した医師によります。

便潜血検査（大腸がん検診）で陽性となり精密検査を受けるとき

大腸がん検診の便潜血検査で陽性となり、精密検査として大腸カメラを受ける流れは、保険診療になりやすい典型的なケースです。 

検診で「要精密検査」と判定された人が、その指摘をもとに受診するためです。

大腸がん検診は40歳から年1回の受診がすすめられており、便に混じった微量の血液を調べる便潜血検査が使われます。

国立がん研究センターは、検査で1日分でも陽性となったら必ず精密検査を受けるよう呼びかけています。 

精密検査として最初に行われるのが、大腸の全体を観察する大腸カメラです。

痔があるから出血しただけ、と自己判断してしまう方もいますが、痔が原因なのか別の病変があるのかは、調べてみないと分かりません。

陽性を指摘されたら、放置せず受診を検討するとよいでしょう。

血便・便秘・下痢・腹痛・腹部膨満感など便通や腹部の症状があるとき

血便や便通の乱れ、お腹の症状があって受診し、医師が検査を必要と判断した場合も、保険診療の対象となりやすいケースです。

検診をきっかけにする前項とは違い、こちらは自覚症状が入口になります。

大腸に関わる症状はさまざまで、血便や黒っぽい便、便秘や下痢、腹痛、お腹の張り（腹部膨満感）などが挙げられます。

国立がん研究センターも、血便や腹痛、便の性状や排便回数の変化があるときは、検診ではなく医療機関をすぐ受診するよう案内しています。 

こうした症状は、一時的な体調の乱れということもあれば、大腸の病気が隠れていることもあります。
どちらなのかは、症状だけでは見分けがつきにくいものです。

気になる症状が続くなら、ためらわず相談してみてください。検査が要るかどうかは、医師が診察したうえで判断します。

大腸ポリープ・炎症性腸疾患（潰瘍性大腸炎・クローン病）の経過観察

過去に大腸ポリープや炎症性腸疾患と診断された人が、その後の経過を見るために受ける大腸カメラも、保険診療となるケースです。

前の2つが「初めて受けるきっかけ」だとすれば、こちらは治療や観察を続けている人が対象になります。

潰瘍性大腸炎やクローン病は、再燃と寛解を繰り返しながら長く付き合う病気で、内視鏡は炎症の程度を確かめる役割を担います。

日本消化器内視鏡学会によると、潰瘍性大腸炎では病歴が長いほど大腸がんのリスクが高まるため、1〜2年ごとを目安にしたサーベイランス目的の大腸カメラが行われます。

ポリープを切除した後も、別の場所に新しい病変ができることがあるため、定期的な確認がすすめられます。

通院中の方は、次の検査の時期について主治医と相談しておくと安心です。検査の間隔は、病状によって異なります。

大腸がんの家族歴・既往歴があるとき

大腸がんの家族歴や、自分自身の既往があると、症状がなくても検査がすすめられることがあります。

前項が本人の病気の経過観察だとすれば、こちらは血縁者を含めたリスク背景が理由になる点で異なります。

大腸がんの一部には、生まれ持った遺伝的な体質が関わるものがあります。

たとえばリンチ症候群や家族性大腸腺腫症がその代表で、国立がん研究センターは、これらと診断された場合に大腸内視鏡検査や消化管内視鏡検査を定期的に受けることをすすめています。

家族性大腸腺腫症では、若いうちから大腸に多数のポリープができるとされています。 

・血縁者に大腸がんやポリープの人がいる
・自分が以前に指摘を受けたことがある

こうした背景があると、検査の対象になりやすい傾向があります。

当てはまる方は、家族の病歴も受診時に伝えておくと、判断の材料になります。必要かどうかは、医師が総合的に見て決めます。

大腸カメラは不要と思っても診察で保険適用になることがある

自分では検査は要らないと思っていても、診察を受けると保険適用の理由が見つかることは少なくありません。
受診をためらう前に、まず相談してみましょう。

ご自身では大腸カメラなんて必要ないと思っている方でも、医師による診察の結果、大腸カメラが必要な理由が見つかることも非常に多いです。

便通の変化や軽い腹部の違和感が、思いがけず手がかりになることもあります。
来院には時間や手間、お金がかかるので先延ばしにする気持ちは分かります。

ただ、保険診療になれば自己負担はぐっと抑えられますし、何もなければそれで安心できます。

気になる点があるなら、検査を受けるかどうかも含めて、一度医師に相談してみてください。

大腸カメラが保険適用されずに自費になる場合

大腸カメラは、自覚症状がなく健診や人間ドックの一環として受ける場合、保険が使えず自由診療になります。

自費の費用はおおむね1万5千円から3万円が目安で、保険診療よりも幅があるのが特徴です。

なぜ同じ検査なのに自費になるのか、いくらくらいかかるのか、気になる方も多いでしょう。

この章では、自費になる条件と金額の相場、さらに受診前に気をつけたい点までをまとめて整理します。

症状がなく健診・人間ドックとして受けるとき

症状がなく、健診や人間ドックの一環として大腸カメラを受ける場合は、自由診療になります。
病気の診断や治療ではなく、健康確認を目的とした検査だからです。

大腸では、国が推奨する検診はまず便潜血検査です。

国立がん研究センターは、40歳以上を対象に年1回の便潜血検査をすすめており、ここで陽性が出た人の精密検査として大腸カメラが位置づけられています。

つまり大腸カメラは、検診の一次検査ではなく、その先の精密検査という立ち位置です。

症状も検診での指摘もないまま、自分の希望で人間ドックのオプションとして受けると、医学的な必要性の判断を経ないため自費になります。

なお人間ドックで受けた場合でも、検査中に処置が加われば一部が保険に切り替わることもあるので、当日は保険証を持っておくと安心です。

自由診療の費用相場

自費で受ける大腸カメラは、観察のみならおおむね1万5千円から3万円が相場です。

生検やポリープ切除が加わると、そこにさらに費用が上乗せされます。なお下限は調査によって差があります。 

自由診療での観察のみは20,000円から30,000円程度、生検を伴うと20,000円から60,000円程度、ポリープ切除では60,000円から100,000円程度が目安です。

保険診療の観察のみが、本記事前半で示したとおり3割負担で8,000円から10,000円程度であることと比べると、自費の負担は大きくなります。 

大腸カメラの費用負担に関わる制度

大腸カメラにかかった費用は、公的医療保険の窓口負担を払って終わり、とは限りません。

大腸ならではの事情として、ポリープを切除した場合には、民間の医療保険や高額療養費制度といった、負担を軽くできる制度が関わってくることがあります。 

医療費控除の計算方法や所得区分といった一般的な仕組みは、胃カメラの費用記事でまとめています。

この章では、大腸の検査に固有の切り口だけを取り上げます。切除を受けた人が確認しておくとよい制度を紹介します。

大腸ポリープ切除は民間の医療保険で手術給付金の対象になることがある

検査中にポリープを切除した場合、加入している民間の医療保険から手術給付金を受け取れることがあります。
日帰りの内視鏡治療であっても、給付の対象になりうるためです。

ポリープをその場で切除すると、診療上は手術として扱われます。

保険会社によっては、大腸の検査でポリープが見つかってその場で切除した場合、入院をともなわない外来手術でも、約款に定める手術に該当すれば手術給付金を請求できるとされています。 

一方、観察や生検だけで終わった場合は、治療ではなく検査の扱いとなり、対象にならないのが一般的です。

受け取れるか、いくら受け取れるかは、契約の約款や保険会社の判断によります。
金額も契約内容で変わりますので、加入中の方は、給付の対象になるか一度確認しておくとよいでしょう。

切除で自己負担が大きくなった月は高額療養費制度の対象になりうる

ポリープの切除などで1か月の医療費がかさんだときは、高額療養費制度の対象になることがあります。

1か月の窓口負担が一定額を超えた分を、あとから受け取れる公的な仕組みです。

厚生労働省によると、高額療養費制度は、暦月（月の初めから終わりまで）に支払った自己負担額が上限額を超えた場合に、その超えた分が支給される制度です。

保険診療の自己負担が対象で、上限額は年齢や所得によって異なります。 

大腸カメラの場合、観察だけなら上限に届かないことが多いものの、ポリープ切除が重なった月や、ほかの医療費と合わさった月には、対象になる可能性が出てきます。

上限額の計算式や所得区分の詳しい内容は、胃カメラの費用記事でまとめています。

自分が対象になりそうか気になる方は、加入している医療保険の窓口に確認してみてください。なお差額ベッド代などは対象外です。

院長から皆様へ「当院の大腸カメラの特徴」

当院の大腸カメラはただ観察するだけでなく、大腸カメラでのポリープ手術まで可能で、しかも日帰りでおこなっております。

総合的に診てくれる病院やクリニックももちろんいいですが、消化器の症状について診断から治療まで完結して診てもらえるクリニックは意外と少ないです。

また、ポリープ手術の場合には全員入院しなければならないと独自のルールを作っている病院もあります。
消化器内視鏡の”検査”だけをメインに行なっている医療機関と異なり、可能な限り当院で”治療”まで完結することをモットーに診療にあたっています。

ただし、大腸がんが深い部分まで進行している場合は、入院が必要になることが多くなります。消化器外科での手術を検討しなければならないケースもあります。こうした当院だけでは対応しきれない場合には、高度な医療を担う医療機関をすぐにご紹介します。

当院「天白橋内科内視鏡クリニック」は、胃カメラや大腸カメラを中心とした診療に力を入れています。検査は消化器内視鏡専門医が担当し、安定した品質を保てるよう努めています。こうした内視鏡検査を通じて、みなさまの健康づくりに貢献したいと考えております。

大腸がん、胃がん、炎症性腸疾患など意外と内視鏡検査や治療が必要な方は多く、そのような方々にスムーズな医療を提供できるよう心がけております。

まずはこちらで大腸カメラをやった方がいい状態なのかどうか一度セルフチェックしていただくことをお勧めします。

→大腸推奨度診断(クリック)

全ては患者さんの「検査しとけばよかった・・・」を無くしたいから。
詳しくは当院のホームページ（←こちらをクリック）からどうぞ。

当院に受診しようか迷われている方で、当院のGoogle口コミに対する返事に違和感を感じる方もおられると思います。
一度当院の口コミに関する考え方をお目通し頂き、ご理解いただけるのであれば院長と相性がいいと思います。
口コミに対する思い→ここから

【大事なこと】
最近では胃カメラから洗腸剤を投入する、下剤を飲まない大腸カメラを売りにしているクリニックが散在しますが、当院は対応しておりません。
理由として、いいブログを発見したのでご紹介させていただきます。
かくたに内視鏡消化器内科クリニック角谷宏先生

→危険！警告！不正！下剤を飲まない大腸内視鏡検査

令和６年３月１日　加筆修正　天白橋内科内視鏡クリニック　野田久嗣

・医学博士
・日本内科学会認定内科医
・日本消化器病学会消化器病専門医
・日本消化器内視鏡学会消化器内視鏡専門医

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